東京商工リサーチがこのほど発表した「地ビールメーカー動向調査」結果によると、全国主要地ビールメーカー出荷量が2010年に調査開始以来、初めて減少したことが分かった。出荷量が判明した87社の2017年1〜8月の総出荷量は、1万357.3キロリットルで、前年同期比0.7%減だった。ただ、7割以上の地ビールメーカーが出荷量は前年同期を上回っており、地ビール需要は着実にすそ野を広げている。

 同調査は、2017年9月に全国の主な地ビールメーカー217社を対象に調査を実施、分析したもの。月別の出荷量が判明した86社では、増加率の最高は3月(前年同月比4.0%増)で、次いで、1月(同3.4%増)、5月(同2.8%増)の順だった。5月までの出荷量は増減を繰り返したが、出荷量の伸びが期待された夏場の7月(同6.6%減)、8月(同1.6%減)に一部地域で天候不順の影響を受け、全体の出荷量が減少した。

 出荷量上位メーカー21社で、87社の出荷量全体の75.0%を占めた。出荷量上位メーカーは、「飲食店、レストラン向けが好調」、「スーパー、コンビニ、酒店向けが好調」、「生産設備の増強」など、販売力の拡充や設備強化で着実に出荷量を伸ばしている。地ビール業界は、攻勢を強める大手メーカーの寡占化が進み、守りの中小メーカーは天候などに左右される体質からの脱却が遅れているようだ。

 2017年1〜8月の出荷量が判明した87社のうち、「増加」は61社(構成比70.1%)と7割を占めた。増加の理由は、「飲食店、レストラン向けが好調」が24.6%と最も多く、次いで、「スーパー、コンビニ、酒店向けが好調」が18.0%だった。全体として既存の販売ルートでの売上増を柱に、着実に伸びているクラフトビールレストランなどの新規ルート開拓も出荷増の要因になっている。

 販売先(有効回答87社)は、「自社販売(イベント販売含む)」が39.1%で最多、次いで、「スーパー、コンビニ、酒店」(28.7%)。イベント販売に参加する一方、「道の駅」や地元酒販店、コンビニエンスストア向けの卸売や直営レストラン・売店などへの販売に力を注いでいる。今後伸びが見込まれる販売先は、「飲食店、レストラン」(31.4%)、「自社販売(イベント販売含む)」(26.7%)が多かった。

 最も多く出荷している小売価格帯では、「500円以上600円未満」が32.5%、「400円以上500円未満」が29.0%、「300円以上400円未満」が18.6%と続き、高価格帯での販売に注力している。また、大手メーカーの地ビール、クラフトビールへの進出の影響は、回答59社中42社(構成比71.1%)が「影響なし」と回答。逆に、「大手メーカーのクラフト市場への進出はクラフトビールを知られるきっかけになる」と歓迎する声が多かった。

 同調査結果は↓
http://www.tsr-net.co.jp/news/analysis/20171005_01.html