矢野経済研究所が12日に発表した「スポーツ用品市場に関する調査」結果によると、2016 年のスポーツ用品国内市場規模(メーカー出荷金額ベース=以下同)は、前年比1.9%増の1兆4186億9000万円の見込みとなっている。18分野中14分野で市場成長を遂げ堅調な推移を見込む。また、2017年のスポーツ用品国内市場規模は、同2.6%増の1兆4555億5000万円と予測している。

 2016年のスポーツ用品国内市場で約2割を占める「スポーツシューズ」は前年比6.7%増と全18分野の中で最も高い成長率で、2601億円の見込み。2016年は、これまで過熱したインバウンド(訪日外国人客)需要が落ち着きを見せたことで成長率は前年から鈍化したものの、スニーカーブームやランニングブームの旺盛な消費者需要に支えられプラス成長を維持するとみている。

 「ゴルフ用品」は、前年比▲1.1%の2563億8000万円の見込み。ゴルフ用品のなかでも約4割を占めるゴルフクラブの需要が低迷し、ゴルフ用品市場全体でも微減で推移する見通し。「スキー・スノーボード」は、同▲11.6%の439億8000万円になる見込み。前年(2015/2016シーズン)の記録的な暖冬、及び降雪の遅れなどから小売店は多くの在庫を抱えたことで、製品の新規出荷が停滞し、その結果マイナス成長を見込む。

 「釣用品」は、前年比2.4%増の1305億4000万円を見込む。近年、釣用品の値上げが続いていることで平均単価が上昇し、2016年もプラス成長で推移する見通し。「アウトドア用品」は、同4.4%増の1992億8000万円の見込み。野外フェスティバルやキャンプを中心とするライトアウトドア需要と、アウトドアアパレルやザック類を日常使いする消費者需要の盛り上がりが、アウトドア用品市場全体のプラス成長に寄与している。

 2017年のスポーツ用品国内市場規模は、前年比2.6%増の1兆4555億5000万円を予測。2017年は円相場が再び円安基調で推移し、インバウンド需要が期待されるほか、ランニングブームも依然として継続していることから、スポーツ用品国内市場は今後も安定して推移すると予測。また、2020年東京オリンピック・パラリンピックの開催を控え、スポーツ用品国内市場全体に好影響を与えるものとみている。

 同調査結果の概況は↓
http://www.yano.co.jp/press/pdf/1699.pdf